2021-03-24 第204回国会 衆議院 厚生労働委員会 第6号
新型コロナで重症患者さんにはＥＣＭＯ、人工肺の治療をされている、皆さん御存じだと思います。そういう重症者を診る人も、日本では集中治療医学会によれば二千六百五十人足りないんですね。それはそうです、十三万人足りないんですから。 ところが、ここで特筆すべきは、ドイツは集中治療医が八千人いるんですよ、皆さん。日本は千八百五十人しかいないんです。ドイツ並みに必要だとすると、一万人足りないんですよ、日本は。
新型コロナで重症患者さんにはＥＣＭＯ、人工肺の治療をされている、皆さん御存じだと思います。そういう重症者を診る人も、日本では集中治療医学会によれば二千六百五十人足りないんですね。それはそうです、十三万人足りないんですから。 ところが、ここで特筆すべきは、ドイツは集中治療医が八千人いるんですよ、皆さん。日本は千八百五十人しかいないんです。ドイツ並みに必要だとすると、一万人足りないんですよ、日本は。
これは正林局長だと思うんですけれども、これまで議論になっている、もともと、ことしの三月から、新型感染症については、医療資源、集中治療室のベッド数、人工呼吸器、人工肺など、余裕があることが必要だと思っていて、今後の見通しについて伺いたいんですけれども、御答弁をお願いします。
○加藤国務大臣 これまでも、重症者の治療に必要とする人工呼吸器、人工肺のさらなる整備に取り組むとして、既に一次補正予算においても医療機関が人工呼吸器を購入する場合の補助等々が盛り込まれているわけでありますから、当然、医療機関から、どれがというのは別ですよ、それぞれ人工呼吸器等についての購入ということがあれば、これは地方公共団体を通じてということになりますけれども、例の交付金等で対応することは可能だということであります
本事業では、多数の患者に対する情報を一カ所で管理する遠隔モニタリングシステムの開発や、長時間使用可能なＥＣＭＯ、これは体外式膜型人工肺でございますけれども、これは現在、連続使用時間は六時間となっておりますけれども、これを一カ月にまで延ばすといった開発を促進することによりまして、医療従事者の感染リスクの低減、さらには患者の負担軽減につながることを期待しております。
また、医療従事者の命と健康を守るため、マスクや消毒液、防護具等を優先確保するほか、重症患者の増加に対応するため、人工呼吸器の確保や、人工肺などを正しく扱える人材の派遣体制の整備、さらには、アビガン二百万人分の確保、治療薬、ワクチン等の研究開発など、感染拡大防止策と医療提供体制の整備、治療薬の開発に全力を挙げる予算となっております。
それと、もう一つは、終息そのものに向けて頑張っている業種、それは、マスク製造とか、ガウン、消毒液、そして人工呼吸器や人工肺の機器をつくるといったところに関連するところ。
で、人工呼吸器でも足りないんだという、肺の機能がもっと失われたならば、これ人工肺が必要なわけであります。ＥＣＭＯと言われる装置ですね。これ今、武漢では中国全土からＥＣＭＯをかき集めていると、こんな話も聞こえてきております。
もし、人工肺なんか、そういった手当てがなされなかったら、ほぼ一〇〇％近いと言われるぐらいに死亡するんですね、やはりウイルス性ですから。 だから、こういう書き方というのは非常におかしい。これだったら、やはり、ほとんどみんな、ああ何だ、通常のインフルエンザの延長線なんだねということしか感じないと思うんですが、こういった書き方、これはどういうふうに思われますか。
しかし、立派なしっかりした手術室であれば、一時的に心臓がとまっても人工心臓で、人工肺で維持できる。思い切ってその不良債権部分、悪性の腫瘍を取り去って、そしてそこからじわじわと栄養をつけて戻していこう。そのために用意したのです。 しかし、執刀したお医者さんは小渕総理と宮澤大蔵大臣であり、あるいは六人もかわった金融庁長官でありました。
心臓病の関係でいいますと、例えばペースメーカーあるいはバルーンカテーテルとか人工肺の、保険で支払われる、つまり公定償還価格の国際的な比較を申し上げますと、御案内のとおり、日本では約百五十万円前後、正確には百二十万から二百万ぐらい、ペースメーカーはする。
ここには「人工肺」と書いてありますが、これは間違いで人工肝臓でございます。皆さん御存じのように肝臓は非常に複雑な機能をしておりまして、ブドウ糖、たんぱく、脂肪、いろいろな代謝、貯蔵を行っておりまして、もしこれを機械でつくりますと丸ビルぐらいの大きさになると計算をした人がございます。